賃貸物件を選ぶ際に築年数に関しても慎重に検討をすることが求められます。
なぜなら、古い物件は家賃の安さが魅力ですが、建物の老朽化や設備の面で現代生活にそぐわないことがあるからです。
一方で、新しい物件は最新の設備が整っており住みやすい反面、家賃が高いという側面があります。
どちらが良いとは一概に言えませんが、今回は賃貸物件の築年数について解説していきます。
築年数が築古に当てはまる賃貸物件の特徴
一般的に築古とは、建てられてから30年以上が経過した物件のことを指します。
とくに定義がある訳ではないものの、不動産業界では扱う物件の築年数が約30年を経過していれば、築古物件にカテゴライズすることがほとんどです。
築古物件を選ぶメリットは比較的家賃が安いということです。
建物の劣化や設備の古さを考慮すると、やはり築浅物件のほうが人気が高いのでそれが家賃に反映されます。
ただし、築古物件でもリフォーム済みの場合もあるので内覧に行くと意外ときれいなことも多いでしょう。
そして、築古の賃貸物件は競争率が高くないので、気に入った物件に住める可能性が高いのが特徴です。
築年数が築浅に当てはまる賃貸物件の特徴
一方で築浅物件とは、建てられてから何年以内の物件を指すのか気になる方も多いと思います。
こちらに関しても明確な定義はなく、築5年以内の建物を築浅と呼ぶことが多いようです。
ここで気を付けたいのが新築との違いです。
新築とは、まだ誰も入居したことがない築1年未満の物件を指します。
これを踏まえると、築1年未満でもすでに誰かが住んだことがある賃貸物件は築浅になります。
築浅物件を選ぶメリットは、築年数が新しいので設置されている設備も最新で快適な暮らしができるということです。
また、トレンドを押さえた物件も多く選べるので、住みやすさと同時におしゃれな住まいが手に入るのが特徴です。
賃貸物件の建築構造における築年数と耐用年数の違いについて
築年数と耐用年数は似て非なるものです。
多くの方は、賃貸物件を選ぶ際に築年数を重視しがちですが、建物は建築構造により耐用年数が定められており、これをきちんと理解することが重要になります。
耐用年数は建物の構造・用途により法律で決められており、木造は22年、軽量鉄骨造は19年、鉄筋コンクリート造は47年と定められています。
この期間を過ぎたからと言って、建物を建て替えたり修繕をする義務が生じる訳ではないですが、物件の資産価値が下がる目安になります。
耐用年数は、減価償却の計算に使用される税制上の数字であり、直接的に建物の寿命を表すものではないものの、安全性を確保するためにも重要な数字です。
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まとめ
賃貸物件は築年数により住環境と家賃が異なります。
築古物件は家賃が安く、築浅物件は新しく快適な生活空間というメリットがあります。
また、建物には耐用年数が定められており、築年数とは異なる意味を持つため、混同しないよう注意しましょう。
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